性能 - 一級建築士事務所-西村工務店

住宅の性能を考えるという事は、快適な毎日を考えるという事につながります。
どれだけデザインの素晴らしい住宅を形にしても、
性能が備わっていなければ住宅としての意味が無いと私達は考えています。

私達は長年に渡って長く愛される住まいを皆様にお渡しするために
確かな性能の住まいを形にする事をお約束致します。

断熱

POINT１

断熱材とは？

断熱とは熱伝導や熱移動を抑える為に、壁や床、天井などに用いる材料を断熱材と呼びます。

一年中快適な家づくりを考える際、断熱材を考える事はとても重要な要素になります。

POINT２

断熱材とはどのような方法で
施工されるの？

弊社では充填断熱という断熱工法で施工します。充填断熱とは構造材（柱や梁）の隙間に断熱材を入れる工法です。

木材は鉄やコンクリートなど他の材に比べて熱の抵抗値が高く(※1)木造住宅の場合は、柱や梁は木材でつくられている為、構造材もある程度断熱が出来ているという考え方に基づき採用されています。

※1熱抵抗値比較
熱の抵抗値は数値が小さい方が熱を通しにくいという事になります。

木材：0.12

鉄：53

コンクリート：1.62

充填断熱工法のほかに、外断熱工法という工法があり、外断熱工法に比較して断熱性能は劣りますが、しっかりと基準を守って施行する事で充分な断熱効果を得る事が出来ます。

充填断熱工法のメリットは“外断熱工法”に比べてコストが抑えられる点にある為、

断熱性能はしっかりとしたいけど他にも力を入れたい、
全体のコストを考えてバランス良く
（私たちは「コストの濃淡」とよくお話しています）
断熱性能を維持したい

という方にお勧めです。

充填断熱を採用する際に弊社で使用する断熱材は下記となります。

使用する外壁材や、地域の規制に沿って求められる防火・耐火性能の基準により、コスト・仕様に合わせて、適宜柔軟に選定しております。

◆現場発泡ウレタン吹付A3種
◆グラスウール断熱材高性能24K
◆フェノールフォーム断熱材1種２号等

耐震

POINT１

地震に耐える家

結論から先にお話しします。
弊社の住宅は全棟、構造計算を実施し耐震等級は最高の3（間取計画によっては2になることもあります）を取得し、外周部を構造用面材で全面覆う「モノコック構造」を、標準装備としています。

ではなぜ弊社がそのような標準装備としているのか。ご説明をさせて頂きます。

古来から日本では、各地で多発する地震災害により多くのお家が倒壊しました。
我が家は地震がきても倒れない地震に強い家にしておきたいものです。

それでは地震に強いお家にするために必要な事は何でしょうか？
倒壊の原因を知りそのひとつひとつを整理しそれぞれに対策をしていく事です。
熊本地震では近年建てられたお家でも倒壊しています。なぜ近年に建てられた建物が倒れてしまったのか。その原因を知りその対策を行い建物を計画、形にしていく事で将来起こりえる地震に対して安心して暮らせる住まいを考えていきます。

倒壊の原因を見ていく前に建築基準法におけるこれまでの耐震基準の流れを見ていきます。
耐震基準は大きな地震を乗りこえ変化してきました。

POINT２

耐震基準これまでの
流れを知る

旧耐震基準

【時期】
1981年5月以前の建物

【基準】
震度5の地震が起きても建物が損傷しない

新耐震基準

【時期】
1981年に策定

【背景】
1978年　宮城沖地震を経て改正

【基準】
震度6～7の地震が起きても倒壊や崩壊を妨げる事が出来る

【改正内容】
必要壁量が旧耐震基準の1.4倍となりました。

現行耐震基準

【時期】
2000年に策定

【背景】
1995年　阪神淡路大震災にて新耐震基準の住宅の被害が続出

【基準】
震度6〜7の地震がきても倒壊・崩壊しない

【改正内容】
耐力壁のバランスについて/柱、梁の接合部について/基礎形状について1981年の新耐震基準に上記の規定が追加される形で現行の新耐震基準が策定されました。

POINT３

熊本地震の倒壊率において

上述の結果を見てわかるとおり、新しい耐震基準にのっとって建築された木造住宅ほど、倒壊率が大きく下がっています。
とは言え、最新の耐震基準の住宅でさえ「倒壊ゼロ」ではありませんでした。

ちなみに「耐震基準」は、建築基準法等で「これから建築する住宅が最低限クリアすべき」と規定した基準です。大震災が起こる度に教訓を活かす形で改正され、だんだんと厳しくなっています。

耐震性の評価基準は、耐震基準の他にもあります。ご存知のとおり「耐震等級」です。
この基準の最高等級である「等級3」の建物については、以下の結果となりました。

なんと「倒壊ゼロ」で、しかも約9割が「無被害」だったのです。
この結果は「耐震等級3」の優位性を住宅関係者に強く印象づけました。

POINT４

現行耐震基準の家が倒壊

2000年以降の新耐震基準に基づき建てられた住宅の被害は、低かったと言えますが、考えなくてはならないのはゼロではないという点です。

新耐震基準の住宅はなぜ倒壊したのでしょうか。多く確認できたのは、「筋交いの破壊」。
新耐震基準の住宅で倒壊している住宅の多くは、筋交いだけで構成しているものが多くありました。筋交いは座屈に対して粘りが弱く接合部の金物の引っ張りにより崩壊しました。筋交いだけでなく合板を組み合わせていれば結果は違ったといいます。

事実、耐震等級3の建物は倒壊がゼロとされている他、倒壊した住宅の多くは筋交いだけで耐力壁が構成されていました。

POINT５

考えなくてはならない事

耐震基準はこれまでの地震をふまえ進化をしてきました。

宮城沖地震

【宮城沖地震】

阪神淡路大震災

【阪神淡路大震災】

熊本地震

【熊本地震】

その時に起きた地震を参考にその基準は強化されてきましたが、それを上回る地震により住まいが倒壊していきます。

また、耐震基準における地震における耐震強度の考え方で前提となっているのが、実は「想定する地震が起きた際倒壊しないこと」ではなく

「地震が起きた際
逃げる時間があること」

とされています。
想定の地震が起きた際、範囲ぎりぎりの強度では逃げることが出来ても、住宅の倒壊を防ぐ事はできません。

事実、法改正が毎年噂されていますが実は、一般の2階建て住宅は
「構造計算しなくて良い規模」となってる為、構造計算は行われていなかったと予測されます。法律違反ではありません。
現在の日本の建築基準法がそういう基準なのです。

では構造計算をきちんとおこなって、耐震等級を取得して建てられた住宅はどうだったのかを見ていきます。
熊本地震の際、新耐震基準の耐震等級２（1.25倍）の強度のある住宅に被害は少なく、耐震等級３（1.5倍）の住宅は内外に多少のヒビが入ったものの、軽傷にとどまり、補修をして住み続ける事ができるという結果になりました。

POINT６

強化をすべき点

これまでの結果をふまえ強化すべき点を考えてみます。
倒壊が少なかった住宅は現行基準によりつくられていますが現行基準で注意している点の少しの考え方の違いで住宅が倒壊しています。

現行基準で強化されたポイントと熊本地震で築年数の浅い住宅が倒壊した原因が同じところだという事がわかります。
そのような事が起きないために以下の点を考え家づくりをしていく必要があると考えます。

全ての住宅で専門家による構造計画の実施
（構造計算・許容応力度計算）

上記により解消できる点

◼︎接合部金物の強度不足　◼︎耐力壁のバランス不足　◼︎構造材の大きさによる強度不足

柱、梁の接合金物の強化

現行の耐震基準により被害を最小に留める事ができました。
しかし、同時にその強度不足により倒壊をしてしまった住宅も存在しました。

今後起こりうる更なる強度の地震にも耐えうる為にこのポイントを基準以上に強化していく事でより安心で安全な性能を担保できると言えます。

耐力壁の強化

同じ耐力壁でも筋交いだけに頼る住宅は避けなければなりません。
筋交いだけに頼っても現行の基準法では耐震等級３の住宅は形になります。