性能
どれだけデザインの素晴らしい住宅を形にしても、性能が備わっていなければ住宅としての意味が無いと私達は考えています。
私達は長年に渡って長く愛される住まいを皆様にお渡しするために確かな性能の住まいを形にする事をお約束致します。
断熱
1.断熱材とは？
断熱とは熱伝導や熱移動を抑える為に、壁や床、天井などに用いる材料を断熱材と呼びます。例えば、断熱性能が良いと夏の強い日差しにより高まる室内温度の上昇を抑える事もでき、 冬場の寒い時期には室内で暖めた温度を外へ逃がしにくくする事もできます。一年中快適な家づくりを考える際 断熱材を考える事はとても重要な要素になります。
2.断熱材はどのような方法で施工されるの？
弊社では充填断熱という断熱工法で施工します。
充填断熱とは構造材（柱や梁）の隙間に断熱材を入れる工法です。
木材は鉄やコンクリートなど他の材に比べて熱の抵抗値が高く(※1)木造住宅の場合は、柱や梁は木材でつくられている為、構造材もある程度断熱が出来ているという考え方に基づき採用されています。
充填断熱工法のほかに、外断熱工法という工法があり、外断熱工法に比較して断熱性能は劣りますが、しっかりと基準を守って施行する事で充分な断熱効果を得る事が出来ます。
充填断熱工法のメリットは“外断熱工法”に比べてコストが抑えられる点にある為、”断熱性能はしっかりとしたいけど他にも力を入れたい、全体のコストを考えてバランス良く、（私たちは「コストの濃淡」とよくお話しています）断熱性能を維持したい”という方にお勧めです。
充填断熱を採用する際に弊社で使用する断熱材は下記となります。
使用する外壁材や、地域の規制に沿って求められる防火・耐火性能の基準により、コスト・仕様に合わせて、適宜柔軟に選定しております。
現場発泡ウレタン吹付A3種/グラスウール断熱材高性能24K/フェノールフォーム断熱材1種２号等
耐震
1.地震に耐える家
結論から先にお話しします。
弊社の住宅は全棟、構造計算を実施し耐震等級は最高の3（間取計画によっては2になることもあります）を取得し、外周部を構造用面材で全面覆う「モノコック構造」を、標準装備としています。ではなぜ弊社がそのような標準装備としているのか。ご説明をさせて頂きます。
古来から日本では、各地で多発する地震災害により多くのお家が倒壊しました。我が家は地震がきても倒れない地震に強い家にしておきたいものです。それでは地震に強いお家にするために必要な事は何でしょうか？
倒壊の原因を知りそのひとつひとつを整理しそれぞれに対策をしていく事です。熊本地震では近年建てられたお家でも倒壊しています。
なぜ近年に建てられた建物が倒れてしまったのか。その原因を知りその対策を行い建物を計画、形にしていく事で将来起こりえる地震に対して安心して暮らせる住まいを考えていきます。倒壊の原因を見ていく前に建築基準法におけるこれまでの耐震基準の流れを見ていきます。耐震基準は大きな地震を乗りこえ 変化してきました。
2.耐震基準これまでの流れを知る
旧耐震基準
時期：１９８１年５月以前の建物
基準：震度５の地震が起きても建物が損傷しない
新耐震基準
時期：１９８１年に策定
背景：１９７８年 宮城沖地震を経て改正
基準：震度6～7の地震が起きても倒壊や崩壊を妨げる事が出来る
改正内容：必要壁量が旧耐震基準の1.4倍となりました。
現行耐震基準
時期：２０００年に策定
背景：１９９５年 阪神淡路大震災にて新耐震基準の住宅の被害が続出
基準：震度６～7の地震がきても倒壊・崩壊しない
改正内容：耐力壁のバランスについて/柱、梁の接合部について/基礎形状について
1981年の新耐震基準に上記の規定が追加される形で現行の新耐震基準が策定されました。
3.熊本地震の倒壊率において
28.2％（214棟）
8.7％（76棟）
2.2％（7棟）
このように上記を比較すると新耐震基準の建物に比べ 旧耐震住宅の倒壊が顕著に高かったのが確認できます。
（国土交通省調べ）
4.現行耐震基準の家が倒壊
２０００年以降の新耐震基準に基づき建てられた住宅の被害は、低かったと言えますが、考えなくてはならないのはゼロではないという点です。新耐震基準の住宅はなぜ倒壊したのでしょうか。多く確認できたのは、「筋交いの破壊」。
新耐震基準の住宅で倒壊している住宅の多くは、筋交いだけで構成しているものが多くありました。筋交いは座屈に対して粘りが弱く接合部の金物の引っ張りにより崩壊しました。筋交いだけでなく合板を組み合わせていれば結果は違ったといいます。
事実、パネル式工法のツーバイフォー住宅の倒壊はゼロとされている他、倒壊した住宅の多くは筋交いだけで耐力壁が構成されていました。
5.考えなくてはならない事
耐震基準はこれまでの地震をふまえ進化をしてきました。
宮城沖地震、阪神淡路大震災、熊本地震
その時に起きた地震を参考にその基準は強化されてきましたがそれを上回る地震により住まいが倒壊していきます。
また、耐震基準における地震における耐震強度の考え方で前提となっているのが、実は「想定する地震が起きた際倒壊しないこと」ではなく「地震が起きた際逃げる時間があること」とされています。
想定の地震が起きた際、範囲ぎりぎりの強度では逃げることが出来ても、住宅の倒壊を防ぐ事はできません。事実、法改正が毎年噂されていますが実は、一般の2階建て住宅は 「構造計算しなくて良い規模」となってる為、構造計算は行われていなかったと予測されます。法律違反ではありません。現在の日本の建築基準法がそういう基準なのです。
では構造計算をきちんとおこなって、耐震等級を取得して建てられた住宅はどうだったのかを見ていきます。
熊本地震の際、新耐震基準の耐震等級２（1.25倍）の 強度のある住宅に被害は少なく、耐震等級３（1.5倍）の住宅は内外に多少のヒビが入ったものの、軽傷にとどまり、補修をして住み続ける事ができるという結果になりました。
6.強化をすべき点
これまでの結果をふまえ 強化すべき点を考えてみます。
倒壊が少なかった住宅は 現行基準によりつくられていますが 現行基準で注意している点の 少しの考え方の違いで住宅が倒壊しています。
現行基準で強化されたポイントと熊本地震で築年数の浅い住宅が倒壊した原因が 同じところだという事がわかります。そのような事が起きないために以下の点を考え家づくりをしていく必要があると考えます。
■全ての住宅で専門家による構造計画の実施（構造計算・許容応力度計算）
上記により解消できる点
・接合部金物の強度不足・耐力壁のバランス不足・構造材の大きさによる強度不足
■柱、梁の接合金物の強化
現行の耐震基準により被害を最小に留める事ができました。しかし、同時にその強度不足により倒壊をしてしまった住宅も存在しました。今後起こりうる更なる強度の地震にも耐えうる為にこのポイントを基準以上に強化していく事でより安心で安全な性能を担保できると言えます。
■耐力壁の強化
同じ耐力壁でも筋交いだけに頼る住宅は避けなければなりません。筋交いだけに頼っても 現行の基準法では耐震等級３の住宅は形になります。
しかし新耐震基準の住宅の倒壊の多くは 度重なる地震動に筋交いが壊れ多くの住宅が崩壊しました。また、倒壊した住宅の多くの外壁には 構造用面材となる合板は 殆ど使用されていませんでした。一方で面で強度を担保する、構造用面材を使用した住宅の倒壊率が低い点から、耐力壁は面として強度を担保する “パネル式”、“モノコック構造”の耐力壁を 設ける必要があると推測できます。
上記以外にも構造に関わる部分として 以下の点の強化が必要だと考えます。
・地盤強度への配慮 ・基礎鉄筋量への配慮 ・基準法だけに頼らない状況への配慮
7.まとめ
これまで様々な震災を経て現在の耐震基準ができております。
その基準により以前よりも多くの住宅の倒壊を防ぐ事が出来ております。一方で基準はおよそ２０年前のもの。この２０年の間に見えてきた課題もあります。その課題に向き合い、定められた数字や認定証だけに安心すること無く、その本質を考え、より安全な住まいを考えていく必要があると言えます。
その為に、弊社の住宅は全棟、構造計算を実施し、耐震等級は3（間取計画によっては2になることもあります）を取得し、外周部を構造用面材で全面覆う「モノコック構造」を、標準装備としているのです。
地震が起きても安心できる住宅を提供するために。
